古くからある投資戦略の中で「株式60 %、債券40％」というものがある。この割合での投資が安定的にもっとも高いパフォーマンスを稼ぎ出すというのだ。

債券で安定的な収益を狙いつつも、株式で値上がり益を狙い、また金利の変動をヘッジするということで、「株式60 %、債券40％」はそれなりの説得力のある投資戦略といえよう。

もっとも、米国株において2022年４−6月期の「株式60 %、債券40％」のリターンがマイナス14％と大幅に落ち込んだことで（Bloombergの記事）、インフレ下における「株式60 %、債券40％」の投資戦略の有効性について活発な議論がなされている。インフレ下においては債券相場が急落したり、下げが長々と続く可能性があるため、債券をポートフォリオに組み入れることについて議論がある。

これについては、利回りが高いのであれば有益であるとの見解がある一方（Bloombergの記事）、債券ではなく別の資産を購入すべきであるとの意見もある（Forbesの記事）。

いずれにせよ高インフレに突入した今となっては、無批判に「株式60 %、債券40％」の投資戦略をとる時代は終わりを告げたといえよう。